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WORK ENVIRONMENT
キャリアステップ

ウエニ貿易のキャリアプランは、社員一人ひとりがそれぞれの個性を発揮できることを最優先にして構築されています。その理由は、私たちが理念として掲げる“お客様第一主義”を具現化し続けるためには、社員一人ひとりが輝くことでしか成し得ないと考えているからです。

総合職について

営業、マーケティング、商品企画を担当する総合職は、ウエニ貿易の根幹となる職務です。それぞれのキャリアステップは執行役員に至るまで、知識やスキルの習熟度により10のステップで構成されています。細分化されたステップは、個々人の現状や課題が容易に把握できるように設計されており、その目的は一人ひとりの成長を確実にフォローアップすることにあります。また、総合職には営業と企画の2つの職務があり、採用においては職種別採用を実施しています。入社時には、いずれかへの配属となりますが、自己申告など職務変更を可能とする制度も導入しています。
※異動は充分に適性を見極めたうえでの実施となります

キャリアステップモデル

  • 営業総合職
  • 企画総合職

エントリー&トレーニー

新入社員の入社後の等級です。ウエニ貿易におけるビジネスの基礎をしっかりと習得していただく時期となります。新入社員研修後、最前線で担当先輩社員のOJTを受けながら業務を学んでいただきます。

  • 営業総合職
  • 企画総合職

1等級・2等級・3等級スタッフ職

営業の基礎を身に付けていただいた後、新任としてお客様を担当します。これまでに学んできた知識やノウハウを活用して、自身の努力とアイデアでお客様に喜ばれる仕事へと、向き合っていただきます。3等級の上級スタッフは担当としてあらゆる営業場面でも単独で、お客様へ満足度の高いサポートを行えることが目安となります。

  • 営業総合職
  • 企画総合職

4等級スーパーバイザー職

事業部における最小単位の“チーム責任者”として、メンバーの先頭に立って営業活動を担当します。重要度の高いお客様や案件を担当しながら、チームマネジメントやメンバーの育成を担います。広がる職務領域を糧にして、ビジネスパーソンとしての人間力を培っていただく期間です。

  • 営業総合職
  • 企画総合職

5等級マネジャー職

複数のチーム統括を行う6等級のシニアマネジャーを補佐する立場で業務に従事します。チーム単位からグループ単位へと、大きな組織の業績管理、数多くの取引先対応から人材育成まで、マネジメントの本質を日々の活動を通じて習得していただきます。5等級から管理職層になります。

  • 営業総合職
  • 企画総合職

6等級シニアマネジャー職

ウエニ貿易の4事業から、担当別に組織されたグループの責任者として組織を牽引します。グループの業績向上、取引先の満足度アップなど営業面での責任と同時に、メンバー全員の人材育成を担います。

7等級
  • 営業総合職

7等級支店長・副統括

支店単位のように大きなグループのマネジメントや、新事業などの戦略的に重要な部門の責任者となります。経営計画を実現するという観点より、事業部全体の運営までを視野に入れた業務推進能力が求められます。

  • 企画総合職

7等級次長

事業部門単位の業務統括という視点での業務推進を担います。特に重要度の高い企画やマーケティング案件については、自らが最前線で案件をマネジメントします。

8等級
  • 営業総合職

8等級統括部長・部長

事業部や管理部など、グループを統括する部門の総責任者です。事業部全体の実務や財務の統括から、将来の事業戦略、そのための組織再編などに至るまで会社視点において事業部門を牽引します。

  • 企画総合職

8等級部長

営業部門同様に、部門の責任者としてグループを統括する総責任者です。事業部全体の実務や財務の統括から、将来の事業戦略、そのための組織再編などに至るまで会社視点において事業部門を牽引します。

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キャリアを支える諸制度

評価制度

ウエニ貿易の評価制度は、四半期毎の一人ひとりの業務の評価を中心としながらも、日々の勤務態度や取り組みまでを尊重した制度となっています。ビジネスは結果を出さなければなりませんが、結果は日々の取り組みから生まれるものです。結果重視のダイナミックさと、日々の取り組みを考慮する緻密さの両面を考慮して、貢献度を評価するという方針の評価制度を採用しています。 また、単独の評価者による偏りを避けるため、上司による評価に加え、評価者が相互に評価内容を確認しあう評価検討会を実施。複合的な観点から、社員の適切な評価を行えるように取り組んでいます。

自己申告制度

ウエニ貿易では、全社員が会社に対して率直に意見や要望を伝える機会として、自己申告制度を導入しています。自分自身のことはもちろん、組織のことまで制約を設けることなく幅広く意見交換をする機会として策定しています。この制度の第一義的な目的は、職場において社員の成長を阻むような要因をいち早く解決することにあります。私たちは、社員が前向きに仕事に取り組める環境の創造なくして“お客様第一主義”は成し得るべくもないと考えているのです。

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